年収500万円の男性との結婚は、本当に非現実的なのでしょうか。日本人の平均年収は458万円なので、年収500万円としては平均以上であることは確かです。
また、ひとり暮らしや実家暮らし、配偶者や子どもがいる場合などによって、生活レベルやライフスタイルは異なります。たとえば、実家暮らしの場合は貯蓄や趣味などに自由なお金がありますが、配偶者や子どもがいる場合は、将来を見据えた考え方が必要です。
こちらでは、年収500万円の方を結婚相手に求める際の必要な知識や、高年収の男性と結婚する方法を紹介します。
年収500万円を結婚相手に求めるのは夢見すぎ?
年収500万円を結婚相手に求めるのは、夢を見すぎなのでしょうか。さまざまな要素を順番に確認しながら、今一度分析してみましょう。
日本の平均年収
日本の平均年収は、令和4年分の調査で458万円です。また、厚生労働省の調査をもとに中央値を取ると、414万9000円です。
月収の中央値は約28万円で、年間の賃金に換算を行うと336万円となり、ここへ賞与が足されます。令和5年度夏季の平均賞与は約39万7000円で、年末の平均賞与は約39万2000円でした。
次は、世代別の年収データを参照してみましょう。以下のデータは、2022年9月〜2023年8月の間、約63万人のビジネスパーソンを対象に集計・分析したものです。
● 20代:352万円
● 30代:447万円
● 40代:511万円
● 50代以上:607万円
以前のデータと比べると、全体的に年収がアップしています。しかし、平均年収500万円に到達するのは40代以上であることがわかるでしょう。
世間一般的な男性の平均年収
国税庁が発表している令和4年分の「民間給与実態統計調査結果」をみると、男性の給与所得者2927万人から導き出された平均年収は563万円です。 しかし、平均年収が500万円を超えるのは、35歳〜64歳までの年齢層です。
【年齢階層別の平均給与(男性のみ)】
● 20~24歳:291万円
● 25~29歳:420万円
● 30~34歳:485万円
● 35~39歳:549万円
● 40~44歳:602万円
● 45~49歳:643万円
● 50~54歳:684万円
● 55~59歳:702万円
● 60~64歳:569万円
※令和4年分「民間給与実態統計調査結果」より
このデータを見ると、20代〜30代前半までに平均年収500万円を超える男性は、日本全体で考えても少ないことが想定できるでしょう。なお、日本人男性の年収のピークは55~59歳であり、60歳以上となると定年退職などの関係上、年収が下落し始める傾向にあります。
年収500万円の男性の割合
先述のとおり、年収500万円の男性は35歳〜64歳までの方が多いです。これは、年齢が高くなるにつれ給料が上がる傾向にあるためです。一方、20代〜30代前半までの男性に年収500万円を求めるとなると、途端にハードルが高くなるでしょう。
ただし、結婚相談所に入会している男性は、年収が高い傾向にあります。結婚相談所はマッチングアプリや婚活パーティーなどに比べて料金設定が高額なため、そこに所属する会員も、必然的にある程度高い年収の方が多くなるのです。
年収500万円の手取りはいくら?実際の給料事情とは
年収500万円の手取りについて紹介します。手取り額、平均ボーナス、配偶者がいる場合の手取り額を順番に確認しましょう。
年収500万円の手取り額は約390万円
年収500万円の手取り額は、国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の情報の情報をもとに計算すると年間約389万円です。 これは、税金や社会保険などを差し引いた金額で、毎月の手取り額は32万円程度となります。
また、ボーナスや配偶者の有無、子どもの有無などにより、引かれる金額は異なります。さらに、住宅ローンの支払いや生命保険の加入をしている場合は、条件により税金を減らせるでしょう。
源泉徴収は税金や社会保険料などを細かく確認できます。また、源泉徴収には、給与所得と退職所得の2種類があります。
年収500万円の平均ボーナス
年収500万円台の方の平均ボーナスは、約78万円 といわれています。また、年収に占めるボーナスの割合が多いほど月給が少なくなるため、ボーナス込みで年収500万円の場合、毎月の手取り額は23~26万円程度となります。
さらに、年収が500万円であっても、通年と比べ、ボーナスの支給額が下がる場合もあります。個人評価が下がった場合や会社の業績がよくなかった場合や、業績連動型賞与が導入された場合などは、ボーナスが下がる可能性もあるでしょう。
配偶者がいる場合の手取り額
配偶者がいる場合は配偶者控除や配偶者特別控除を利用できるため、所得税や住民税の支払額が少なくなり、独身の場合と比べて手取り額が微増します。配偶者や子どもがいる場合は、家族を含めた生活を支えなければいけないためです。
たとえば年収500万円で配偶者が年収100万円の場合、配偶者特別控除の適用対象となるため、年間の手取り額は396万円です。毎月の手取り額は33万円程になります。
なお、配偶者控除は配偶者の年間の合計所得額が48万円以下、配偶者特別控除は48~133万円の間であれば適用となります。合計所得金額の計算には、配偶者自身の給与所得控除も関わってくるため、事前にしっかり調べておくと間違いがありません。
こうした税制を確認したうえで、実際に結婚したとき男性側の扶養に入るのか、あるいは女性側も仕事を続けていくのか、十分考慮するとよいでしょう。
年収500万円は「平均以上」と評価されることが多い
年収500万円は平均以上とされています。日本人の平均年収が458万円であるため、40万円程度年収が高くなっています。
アルバイト・パートを除いたデータを見ると、日本人の平均年収は531万円です。ただし、年収500万円以上は35歳以上と年齢層が高く、婚活市場の男性には当てはまらない場合があります。
また、年収500万円の方1名のみが家計を支えようとする場合、子どもが生まれると生活が苦しくなる可能性もあります。年収500万円以上の男性と結婚を希望する際は、状況に応じて柔軟に対応する必要があるでしょう。
年収500万の生活レベルとは?生活の実態とライフスタイル
ここでは、年収500万円の生活レベルやライフスタイルを紹介します。それぞれのライフスタイルを順番に確認しましょう。
ひとり暮らしの場合
ひとり暮らしの場合、家賃や光熱費がかかるため、実家暮らしと比べると自由に使える額が少なくなります。東京23区内などの大都市部で暮らす場合、光熱費・食費・通信費など毎月の出費合計は、家賃を除いて約14万円といわれています。
項目 | 金額 |
---|---|
食費 | 44,038円 |
水道光熱費 | 11,992円 |
家具・家事用品 | 5,904円 |
被服費 | 5,009円 |
医療費 | 7,705円 |
交通費・通信費 | 21,007円 |
教養・娯楽費 | 20,494円 |
交際費 | 13,440円 |
雑費 | 14,313円 |
合計 | 143,902円 |
実際には、ここに単身世帯向けの家賃が加わることになります。東京都23区での単身向け物件における家賃相場は6~11万円台ですので、仮に家賃8万円として考えてみると、毎月24万円の出費と想定できます。
ボーナスを含めない年収500万円の方であれば、毎月の手取りは32万円程です。出費との差額は8万円程度となるため、貯金や趣味にも十分なお金を使えるでしょう。
一方、ボーナスを含めた年収が500万円の場合、毎月の手取りが23~26万円となります。出費とほぼ差がないか、マイナスとなるため、より低価格な物件を選ぶか、外食は極力控えるなど、計画的に生活することが求められます。
配偶者がいる場合
年収500万円の方のみが生活を支える場合も、2人分の家賃や光熱費、食費などを滞りなく支払うのは十分可能な範囲といえます。ただ、将来的に子どもを作りたいカップルやマイホームの購入を希望しているカップルであれば、安定した貯蓄も視野に入れたいところです。
昨今は、結婚後も共働きをしているカップルが多く、こうした夫婦の世帯年収平均は約800万円ほどです。2人で協力しながらこつこつ貯蓄していくのもよいでしょう。
配偶者と子どもがいる場合
配偶者と子どもがいる場合、一緒に生活する人数にもよりますが、年収500万円でも養うことは可能です。ただし、家賃やローン、水道光熱費や食費の状況により、生活レベルは異なります。
予期せぬトラブルや急な冠婚葬祭で、臨時出費となる場合もあるため、最低限の貯蓄は必要です。ゆとりある生活をするためにも、収支のバランスを日々確認し、ライフプランを堅実に設計しましょう。
結婚相手に年収500万円を求める女性の心理とその背景
結婚を考えるのであれば、最低限生活に困らない年収は必要不可欠です。しかし、年収500万円という数字は日本人の平均から見てもややハードルが高く、相手が限られる条件です。ここでは、こうした年収を相手に望む女性の心理と背景を紹介します。
余裕のある暮らしを送りたい
まずは、余裕のある暮らしを送りたいといった心理が挙げられます。仮に女性側の年収が300万円の場合、世帯年収は800万円になるため、余裕ある暮らしが実現しやすいでしょう。どちらにも収入があれば、将来を見据えた貯金も行えます。
将来への不安を解消したい
将来への不安を解消したい方も該当します。お金があればもしもの場合に対応ができますし、選択肢が広がるため、結婚相手に年収500万円を望む女性が多いのでしょう。結婚や子育てなど大きなイベントのために、お金を多く用意したいと考える女性が多い傾向です。
家庭に専念したい・専業主婦になりたい
女性の社会進出が進んでいますが、家庭に専念したい・専業主婦になりたい女性も一定数います。必ずしも豊かな生活が送れるとは言い切れませんが、自分が家庭に専念することで夫をサポートしたいと考えている女性も少なくないでしょう。
また、出産や育児にともなう収入減に備えて、男性に相応の年収を求める女性も多いです。育児、とくに乳幼児期の子育ては母親にとって非常に大きな負担となりやすく、これまでどおり働きながら完璧にこなすのは至難の業であるといえます。
このため、子育てに忙しい時期に仕事をセーブしても生活が苦しくならないよう、余裕ある年収の男性を求める心理が働くのは珍しくないことです。
自分より稼いでいてほしい
婚活女性は、相手の男性を年収や学歴で判断することがあります。婚活市場では、比較的高年収である未婚女性が多く、パートナーとなる男性にも同等かそれ以上の高年収を求める心理が働きやすいのでしょう。
結婚後の生活の安定を求めたい
結婚後に不安を感じる女性は多く、ある程度将来の見通しがほしいと感じています。女性は安定を求め、年収重視で結婚相手を見極める傾向にあるため、年収が平均以下の場合、生活や人生設計に影響するのではないかと不安になりやすいのです。
年収500万円の男性と結婚するための実践的ポイント
ここでは、年収500万円の男性と結婚するためのポイントを紹介します。
条件に幅をもたせて選択肢を広げる
まずは、希望条件に幅をもたせましょう。たとえば、年収500万円を必須条件に加える場合、年齢や身長などの条件を譲歩するとマッチ率の高いパートナーと出会いやすいです。
年収や理想の年齢、身長などをすべてクリアしてこそ条件に当てはまると考えている女性も多いでしょう。しかし、そのような男性はなかなか見つからないことを理解しておく必要があります。条件を見直し、ときには譲歩する考えも重要です。
共働きの意志を示して信頼を得る
共働きの意思を示すのも効果的です。年収が高い男性は、女性も社会で活躍してほしいと考える傾向があります。
そのため、専業主婦になりたいと考えていると、男性に距離をとられてしまう可能性があるでしょう。共働きで生活を送ると、ゆとりある生活ができるため、男性も満足します。
また、社会に出て活動するとさまざまなスキルを磨けるため、共働きにも大きなメリットがあります。互いに自立した関係でいることで、結婚後も円満な家庭が築きやすいでしょう。
お金の知識を身につけて会話の幅を広げる
年収が高い男性は、お金の知識もしっかりと身につけています。そのため、同じようにお金の知識を持ち、会話ができるようにするとよいでしょう。
結婚は愛だけではなく、お金の話も避けては通れません。お金の知識として、ふるさと納税や株、NISAや貯蓄についてしっかりと学んでみてください。こうしたお金の知識を増やすと、男性も「安心して家計を任せられる良妻になってくれそう」と感じやすいでしょう。
出会いの場を選び効率的に婚活を進める
効率的に婚活を進めましょう。婚活を成功させるためには、年収500万円の男性と確実に出会える場所で行動をする必要があります。
年収500万円の男性と出会うには、低コストに始められるマッチングアプリや街コンではなく、会員制の結婚相談所がよいでしょう。結婚相談所は相応の会費が必要な分、年収が高く余裕のある男性が集まりやすいのです。
ハッピーカムカムは、会員数9万人以上の大型結婚相談所です。成婚スピードもほかの結婚相談所と比べ3倍と早いため、年収500万円の男性との婚約が期待できるでしょう。スピード婚重視の結婚相談所なので、効率的に婚活を進めたい方におすすめです。
まとめ
年収500万円は、日本人の平均年収と比べると高く、男性では35歳〜64歳の方が多くを占めます。20〜34歳のなかでは少ないため、パートナーを探している場合、条件の幅を持たせる必要があります。また、結婚するには、共働きの意志を示し、お金について学ぶ必要があるでしょう。
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